世界のトップ企業とF1の深い関わりを示す研究結果

世界の企業トップ25社のうち、過去5年間にF1に関わったのは、約半数にのぼる。

また、F1業界を分析しその報告書を作成している『Formula Money（フォーミュラ・マネー）』が行った新しい調査によると、世界のトップ100社のうち3分の1がスポンサー、オーナー、あるいは投資家として同時期にF1に携わっていた。

その中にはフェラーリスポンサーのシェル、マクラーレンスポンサーのエクソンモービル、そして元中国グランプリ冠スポンサーのシノペックも含まれ、トップ5社のうち3社が何らかの形でF1に関わっていたことになる。

ジャーナリストのクリスチャン・シルトは、「（F1という）スポーツとビジネス内容の明らかな相互性ゆえに、石油会社と自動車メーカーがスポンサーになるのは自然な流れ」と指摘する。

また、シルトは「銀行業界も、F1に関わることで、もたらされる人脈形成のチャンスに惹かれている」と付け加えた。

トップ25社のうち、他にもトヨタ（8位）、レッドブル及びロータスのスポンサーのトタル（11位）、トロ・ロッソのスポンサーであるフォルクスワーゲン（13位）、ケーターハムの冠スポンサーのゼネラル・エレクトリック（16位）、元ルノーのスポンサーだったING（17位）、サムスン（22位）、エニ（23位）、そしてメルセデスAMGのオーナーであるダイムラー（24位）などがそうである。

そして、「F1が他のスポーツと種を異にする理由のひとつとして、多くの大企業との関わりがある」と続けた。

ウィリアムズの元冠スポンサーであったAT＆Tなどに代表されるアメリカ企業は、チームスポンサーのうち最も多い17％を占め、大きな役割を果たしている。