「F1は株式市場から姿を消す」リバティ元CEOが2年以内の売却を予測
■F1は2年以内に株式市場から姿を消すとの予測
かつてリバティ・メディアで社長兼CEOを務めたグレッグ・マフェイは、F1が今後2年以内に売却され、非公開化される可能性があるとの見方を示した。
マフェイ元CEOは、アメリカのスポーツビジネス専門メディア『Sportico（スポルティコ）』が主催する会議「Invest New York 2026」に登壇し、F1が株式市場で取引される時代は終わりに近づいているかもしれないと予測した。
2年後もF1が株式市場で取引されているかと問われ、次のように答えた。
「F1は株式市場から姿を消していると思います。自分のお金を賭けるなら、そこに賭けます。」
■MotoGPも含むリバティの時価総額は280億ドル近くに
リバティ・メディアは2017年、F1の事業価値を約80億ドル（約1兆2,770億円）と評価する取引で買収を完了した。その後、F1はアメリカでの人気拡大や新たなスポンサーの獲得、年間24戦へのカレンダー拡大などを背景に成長した。
『City A.M.』によると、現在はMotoGPも傘下に持つリバティ・メディアの株式時価総額は、280億ドル近く（約4兆4,694億円）に達している。
※1ドル＝159.62円で換算。
しかし、マフェイ元CEOは、容易に大きな利益を得られる成長段階はすでに過ぎたとみている。
「容易に利益を上げられる時期は、もう終わりました。」
利払い・税引き・減価償却前利益を示すEBITDAについては、次のように述べた。
「EBITDAは8年か9年で3倍になりました。今後8年か9年で、再び3倍になることはありません。」
この発言に先立つ11月5日、リバティ・メディアは、ジョン・マローンの関連主体が保有する議決権の強いB種株式を取得したと発表した。関連主体は、その対価として議決権の弱いA種株式と議決権のないC種株式を受け取り、リバティにおける合計議決権は約48％から約3％に低下した。
この取引により、マローン氏の関連主体が株主投票に及ぼす影響力は大幅に低下し、議決権は他の株主に広く分散した。
マフェイ元CEOは、F1の将来については、公開市場と、株主に対する責任を負う取締役会が判断するとの考えを示した。
『City A.M.』は、非公開化を伴う取引の評価額が約300億ドル（約4兆7,886億円）に達する可能性があると報じている。これは買収提案や合意に基づく金額ではなく、報道上の推定だ。買い手としては、政府系ファンドや未公開株投資会社の連合などが候補として挙げられている。
