・ホーナーと元女性職員の法的争いが数百万ユーロ規模の和解で終結し、F1復帰への障害が解消された。
・本人は「失うものがある状況でなければ戻らない」と語り、次の活動は2026年半ば以降になる見通し。
・チーム株式を持つ経営参加を望み、新チーム設立や出資も模索中。ブランドルは「復帰は十分現実的」と分析。
クリスチャン・ホーナーが元レッドブル女性職員との間で続けていた法的争いが和解により終結し、F1復帰への最後の障害が取り除かれたと報じられた。
『De Telegraaf(デ・テレグラーフ)』によると、昨年の不祥事の発端となった元職員との訴訟は、数百万ユーロ規模の和解によって取り下げられたという。同女性の昨年の告発は数ヶ月にわたるスキャンダルを引き起こし、最終的にホーナー氏のチーム追放につながった。
彼女はすでにキャデラックの新しい役職に就いており、一方のホーナーはレッドブル離脱時に約1億ユーロ(約177億円)近い退職金を受け取ったとされる。
この和解によって、ホーナーは2026年半ば以降に新たな活動を開始できる見通しとなった。すでにパドック内では次の動きに関する噂が広がっている。
『Sky F1』の解説者マーティン・ブランドルは、シンガポールでホーナー本人と直接連絡を取ったことを明かし、次のように語った。
「F1は彼の人生そのものです。彼の持つスキルと経験が最も活きる場所でもあります」
「彼は“失うものがある場合にのみ復帰する”と話していました」
ホーナーの野望は、単なるチーム代表職にとどまらないようだ。メルセデスのトト・ウルフのように、チームの一部株式を持ち経営に深く関与することを望んでいるという。
「ホーナーは“ただ管理するだけ”の立場ではなく、“新たなものを築き上げる立場”を求めています。より広範な権限と影響力を望んでいるのです」とブランドルは語った。
英紙の報道によれば、ホーナーは既存チームへの出資や、まったく新しいチームの設立など、複数の選択肢を模索している。ただし、現在のF1関係者は「第12チーム」の追加には強く反対している。
「現チームや利害関係者はFIAに対し、『今は新チームを望まない』という圧力をかけるでしょう」とブランドルは指摘した。
それでも彼は、ホーナーのF1復帰について「十分に現実的だ」と見ている。