ホンダF1も歓迎、FIAが新エンジン規則を大幅変更　2027年から内燃エンジン寄りへ

■FIA、2027年からF1新エンジン規則を変更へ

F1を統括するFIAは、議論を呼んでいた新エンジン規則について、大幅な変更を発表した。F1のパワーユニットが今後どの方向へ進むべきかを巡り、数カ月にわたって議論が続いた末の決定となる。

今回の妥協案は、当初の規則案に対する継続的な批判を受けたものだ。多くの関係者は、当初案が電動パワーとエネルギーマネジメントに重点を置きすぎているのではないかと懸念していた。

改定後の規則では、燃料流量が2027年に5％、2028年には13％増加する。同時に、内燃エンジンと電動パワーのバランスも、より内燃エンジン寄りへと変更される。

すでに見直されていた53対47の配分は、2027年に58対42、2028年に60対40となる。FIAはこの決定について、「新たなパワーユニットの枠組みにおけるエネルギーマネジメントに関して確認された懸念」を受けたものだと説明した。

FIAはさらに次のように付け加えた。

「今回の最新の修正は、すべての関係者が協力し、枠組みをさらに洗練させるとともに、確認された運用上の課題に対応していくという継続的な取り組みを反映したものです」

「FIAは今後、正式な承認手続きを迅速に進め、すべての関係者に早期に明確な見通しを示すとともに、改定された要件に適応するための十分な時間を確保します」

この動きは、F1が過度なバッテリー依存から離れる必要があると主張してきたドライバーやファンにとって、大きな勝利を意味する。

燃料流量の引き上げにより、一部のレースではレース距離の短縮が必要になるとみられている。

今回の合意は、フェラーリやアウディを含むメーカー側の抵抗が乗り越えられたことも示している。

ホンダ・レーシング・コーポレーション（HRC）の渡辺康治社長は、この結論を歓迎した。

「新しいレギュレーションが失敗だったとは考えていません」と渡辺康治社長は『Soy Motor』に語った。

「どんな大きな新しい挑戦にも、困難は伴います。必要に応じて調整していく姿勢を持てていることをうれしく思っていますし、FIA、FOM、そして他のすべてのパワーユニットメーカーと緊密なコミュニケーションを取り続けています。」

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