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メルセデスF1代表がアルピーヌF1の“ジュニア化”説を断固否定･･･株式取得の思惑は

2026年03月18日（水）14:07 pm

・ウォルフは、アルピーヌF1がメルセデスの“ジュニアチーム”になるとの見方を明確に否定した。

・背景には、アルピーヌがメルセデスPUを使うカスタマーチームへ移行したことや、24％株式売却の動きがある。

・ブリアトーレは買い手候補が3〜4組あると認めたが、売却対象は少数株式で支配権は伴わないと強調した。

メルセデスF1チーム代表のトト・ウォルフとアルピーヌF1が、同チームが事実上メルセデスの“ジュニアチーム”になる可能性についての憶測を明確に否定した。

これは、イギリス・エンストンを拠点とするアルピーヌF1の少数株式売却を巡る議論が進む中での発言だ。

最近の報道では、米ヘッジファンドのオトロ・キャピタルが手放す予定の24％株式について、メルセデスが有力な買い手候補として浮上していると伝えられている。また、この株式には、昨年レッドブル・レーシング代表兼CEOの座を解任されたクリスチャン・ホーナーや投資家グループも関心を示しているとされる。

こうした憶測が強まった背景には、アルピーヌF1がすでにメルセデス製パワーユニット（PU）を使用するカスタマーチームへ移行したことがある。ルノーF1は、新たなF1レギュレーション導入を前に、自社開発によるワークスエンジンプログラムを終了していた。

しかしウォルフは、この動きがアルピーヌF1をメルセデスのセカンドチームに変えるとの見方を否定した。

「違う」とウォルフは『L’Equipe（レキップ）』に語った。

「強調して言うが、違う。ジュニアチームなど必要ない。以上だ」

一方で、少数株式そのものへの関心については、明確な否定を避けた。

オトロ・キャピタルは2023年半ば、約2億ユーロでアルピーヌF1の24％株式を取得しており、残る76％はルノー・グループが保有している。

当時の投資コンソーシアムには、スポーツ界やエンターテインメント界の著名人が多数名を連ねていた。

アルピーヌF1のアドバイザーであるフラビオ・ブリアトーレは最近、この株式について現在3〜4組の買い手候補が評価を進めていることを認め、その中にメルセデスも含まれていると明かした。

ただし、この少数株式にはチーム運営に対する支配権は伴わないと強調している。