・ファミン退任は、ルノーのモータースポーツ撤退加速を示す動き
・アルピーヌ株売却交渉が進行し、新規参入候補の関心も浮上
・中国BYDなどの参入検討により、F1のグローバル拡大が進む兆し
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2024年、アルピーヌF1チーム代表ブルーノ・ファミンの退任は、ルノーがトップレベルのモータースポーツからの撤退を加速させている流れを示すものだった。現在、アルピーヌの株式売却交渉も進行中とされている。
フランス紙『Ouest France』によると、ファミンはルノー・グループを正式に離脱した。これはアルピーヌの競技活動の大規模な再編が新たな段階に入ったことを意味する。
ファミンはF1チームを離れた後、モータースポーツエンジン部門のトップとして復帰していた。
しかしルノーはすでにF1エンジンプログラムの終了に踏み切っており、耐久レース活動の縮小も進めている。さらにモータースポーツ戦略全体の見直しも行っており、これらの動きは直接的なレース活動から離れる流れを示している。
今回の動きのタイミングも注目される。アルピーヌF1のアドバイザーであるフラビオ・ブリアトーレは、Otro Capital(ファンド)が保有する24%の株式について、複数の買い手候補が存在すると明らかにした直後だった。
この株式をめぐっては、メルセデスF1や前レッドブルF1代表クリスチャン・ホーナーに関連するグループの関与が取り沙汰されているほか、F1の既存勢力以外からの新たな関心も浮上している。
その一例として、中国の自動車大手BYDがトップカテゴリー参入の可能性を検討しており、既存のF1チーム買収も選択肢の一つとみられている。
同社は公式コメントを出していないものの、中国メーカーの参入はFIA(国際自動車連盟)が長年掲げてきたF1のグローバル拡大戦略とも一致する動きだ。
メルセデスのジョージ・ラッセルは、中国ブランドのF1参入の可能性について問われると、次のように語った。
「F1にとって価値のある参入になり得ると思います。中国のファンはF1を本当に楽しんで受け入れていますし、熱量はどんどん高まっています」
一方でアルピーヌにとって、当面は過渡期にある状況だ。
ブリアトーレがBWTアルピーヌF1チームのエグゼクティブ・アドバイザーとして主導的な立場に復帰して以降、ファミンの役割は徐々に縮小していった流れを受けたものでもある。
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